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ぜんそく被患率増加

神奈川新聞2009年06月19日

県教委 高校生は10年で倍増
学校保健実態調査

 県教育委員会は18日、児童・生徒の疾病傾向などをまとめた2008年度学校保健実態調査の結果を発表した。ぜんそくの被患率は小学生、中学生、高校生ともに増加。特に高校生は10年前に比べ倍増するなど、増加傾向が目立っている。ぜんそくの被患率は小学生が8・96%、中学生7・45%、高校生は6・19%で、中学生と高校生は過去10年間で最も高かった。10年前(1998年度)に比べ、小学生は1・4倍、中学生は1・6倍、高校生は2・1倍に増加した。
 男女別では男子の被患率が高く、約6割を占めた。被患者のうち既往症として定期的に診断を受けている児童・生徒の割合は年齢が上がるにつれて増加しており、成長とともに症状が起こらなくなる傾向もみられた。
 小学生の被患率を市町村別でみると、松田町(15・91%)が最も高く、箱根町(4・12%)が最も低かった。横浜市は8・29%、川崎市は10・09%。
 県立こども医療センター(横浜市南区)の栗原和幸アレルギー科部長は、ぜんそく被患率の増加について「じゅうたんの普及によるダニの繁殖など住環境の変化や、食生活の変化など、諸説あるが明確な原因は分かっていない。ただ、以前に比べ、ぜんそくの治療は飛躍的に進歩している」と話している。
 調査結果ではこのほか、糖尿病や貧血症、てんかんなどでわずかながら増加傾向がみられた。調査は児童・生徒の疾病傾向を把握するため1978年から実施しており、今回は昨年10月1日現在で県内の公立小中学校・高校に在籍する児童・生徒約80万人を対象に行われた。(佐々木航哉)